DX広報・デジタルマーケティング
人材育成講座
SNS・生成AI・データ活用を学び、企業の広報DXを推進できる人材へ。
広報・営業・マーケティング業務を、経験や勘だけに頼る方法から、デジタル技術とデータを活用する方法へ転換するための実践的な職業訓練プログラムです。
このようなお悩みはありませんか？
ツールを導入するだけでは、DXは進みません。社内で考え、実行し、改善できる人材の育成が必要です。
SNSを始めたが成果につながらない
投稿を続けていても、ターゲットや目的、評価指標が曖昧で改善方法が分からない。
広報業務が特定の社員に属人化
担当者の感覚や経験に依存しており、組織として再現できる運用方法が確立されていない。
生成AIやデータを業務に活かせない
便利そうだとは感じていても、情報管理や著作権に配慮した実務への組み込み方が分からない。
広報・マーケティング業務をデジタル技術で変革するための知識と技能を体系的に学びます。
SNSの操作方法だけではなく、顧客分析、コンテンツ設計、生成AI活用、広告、データ分析、改善までを一貫して習得します。
講座の3つの特徴
広報DXに必要な領域を横断的に学習
SNS、Web、生成AI、コンテンツ制作、広告、データ分析を、個別のツール操作ではなく業務変革の視点で学びます。
講師と直接つながるライブ形式
一方向の動画視聴ではなく、講師と受講者がリアルタイムで接続。各講座後に15分の質疑応答時間を設けます。
知識を業務改善につなげるケース学習
模擬企業の事例やデータを用いて考え方を学び、受講後に自社業務へ応用できる実践力を養います。
全10講座・5日間のカリキュラム
1講座は「講義60分＋質疑応答15分」。講義本体だけで総訓練時間10時間を確保しています。
第1講 DXとデジタル広報
DXの基本概念、デジタル化との違い、従来型広報からデジタル広報へ転換する考え方を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第2講 デジタルマーケティング基礎
顧客行動の変化、Web・SNS・検索の役割、カスタマージャーニーと顧客接点設計を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第3講 デジタル顧客分析とターゲット設計
顧客セグメント、ペルソナ、検索行動、ニーズ、ユーザーインサイトの分析方法を習得します。
講義60分＋質疑応答15分第4講 SNSプラットフォーム活用戦略
Instagram、TikTok、X、YouTube等の特徴を理解し、目的に応じた媒体選択と連携方法を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第5講 デジタルコンテンツ戦略
認知から行動までの各段階に必要な情報と、画像・動画・テキストの役割、企画設計を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第6講 生成AIを活用した広報DX
企画・文章・動画構成への生成AI活用、プロンプト設計、出力評価、情報管理や著作権の注意点を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第7講 デジタルコンテンツ制作技術
視認性、情報の優先順位、画像・ショート動画の制作工程と、制作ツールの効果的な活用方法を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第8講 デジタル広告と顧客獲得
SNS広告・検索広告、ターゲティング、クリエイティブ、コンバージョン、効果評価を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第9講 マーケティングデータ分析と効果測定
リーチ、エンゲージメント、クリック、コンバージョン等の指標とKPI、データの読み方を学びます。
講義60分＋質疑応答15分第10講 データに基づく改善とDX実践
PDCA、仮説検証、課題発見、改善施策の立案をケーススタディで学び、継続的な業務改善につなげます。
講義60分＋質疑応答15分開催概要
| 講座名 | DX広報・デジタルマーケティング人材育成講座 |
|---|---|
| 対象 | 法人・企業に所属する広報、マーケティング、営業、DX推進担当者等 |
| 講座数 | 全10講座 |
| 実施日数 | 5日間（1日2講座） |
| 総訓練時間 | 10時間（別途、各講座15分の質疑応答） |
| 実施方法 | 同時双方向型のオンライン研修 |
| 受講料 | 375,000円（税込／受講者1名） |
| 開催日程 | 企業ごとに調整いたします |
このような方を対象としています
- 広報・マーケティング業務のDXを推進する担当者
- 新たにデジタルマーケティング業務を担当する従業員
- SNS、Web、生成AIを活用した情報発信業務を担う従業員
- データに基づく効果測定・業務改善を学びたい従業員
- 新規事業・新サービスの顧客獲得を担当する従業員
- 企業内でデジタル活用を広げるDX推進人材
人材開発支援助成金「事業展開等リスキリング支援コース」の活用をご検討いただけます
本講座は、企業の広報・マーケティング業務においてデジタル技術を有効活用できる人材を育成する職業訓練プログラムとして設計しています。申請をご検討の企業様には、講座内容や日程に関する資料をご案内します。
※助成金の支給を保証するものではありません。対象可否や申請要件は、事業主の状況、対象労働者、訓練計画等によって異なります。必ず管轄の労働局・ハローワークまたは社会保険労務士等へご確認ください。